私の所属は小児保健学研究科であり、学部生のころの卒業研究では乳幼児健診会場でアンケート調査を実施した。その会場で乳幼児の歯科検診と歯磨き指導も行われていた。日ごろから乳幼児のう蝕に関心があり、今回学校保健管理特論を機会に、現在の小学生の歯科教育について関心を持った為選定した。

＜先行研究レビュー＞

• 学校保健は、保健教育と保健管理の二大分野からなり生涯に渡り自律的に健康を保持していく能力を身につけることを、また、教育を円滑に進めるために疾病を予防し健康を保持していく能力を身につけることを目的としている。（日本学校歯科医会学術委員会：1980）
• 保健教育が徹底すれば保健管理が効率的に運営でき、保健管理が充実すれば保健管理が円滑に進む。（能美光房ら：1975）
• う蝕の処置完了者の割合は増加傾向を示しているが、いまだ小学生の被患率は男女とも86％と高い割合を示しており、う蝕予防対策を進める上で多くの課題がある。（学校保健統計：1997）
• 歯の健康診断と事後処置の状況について検討し、健康診断の結果が保健教育にほとんど活用されていないことを指摘した。（小松崎明ら：1995）

• う蝕の状況と学校保健活動との関連性について検討し、う蝕の発生抑制には歯に関する健康習慣形成の為の分野の保健活動などが関連することを認めた。（干場貫二ら：1998）
• 市町村を単位として地域の歯科保健対策と乳歯のう蝕状況との関連性について報告している。（渡辺猛ら：1997）
• 山田ら（1997）及び干場ら（1998）は、小学校での保健活動がう蝕抑制に結びつくかを検討する為、6年生でのう蝕状況を少ない群と多い群に群別して、4分野の学校保険活動との関連性について分析し、歯に関する健康習慣形成の為の保健活動と健康診断に実施状況分野との関連が深いことを認めた。
• 筒井ら（1983）は新潟県内の某中学校1年生において、小学時代に歯磨き指導を行っている学校と行っていない学校の卒業生のう蝕状況を比較して、前歯ではう蝕数に差が認められたが口腔全体、第一大臼歯では認められなかったと報告している。　

目的

学校保健活動が口腔状況に及ぼす影響について検討すること　

対象と方法

・　調査期間：1990年度から1996年度までの7年間

• 対象：新潟県下の全小学校656校（全ての年度で回答を得た646項のうち、1学年の児童数が10人以下の小学校87校と7年間にフッ化物洗口を新たに実施した86校を除く、洗口校200校と非洗口校273校、合計473校の資料を分析の対象とした）
• 定期健康診断の結果に基づいて、学年別のう蝕状況および表１に示す歯科を中心とする保健活動の実施状況について、学校を単位として資料を収集した。

• 学年別の永久歯う蝕状況は、1990年度および1991年度に入学した1年生を6年生まで追跡し、洗口校と非洗口校のそれぞれについて学校を単位としたう蝕所有者率（DF者率：未処置う蝕と処置う蝕を持つもの）と1人平均う蝕数（DFT：1人平均のみ処置う蝕と処置う蝕の数）を資料から得た。
• この結果をもとに1年生から6年生までの5年間のう蝕発生量（DF者発生率、DFT発生量）を得た。
• 分析：DF者発生率とDFT発生量を洗口校、非洗口校のそれぞれについてほぼ３文し手、第１三分位と第２三分位を得た。

　　　　　　非洗口校・・・56％以下を少ない群（86校）、64％以上を多い群（94校）

DFT発生量；洗口校・・・1.1本以下を少ない群（64校）、1.7本以上を多い群（64校）

　　　　　　非洗口校・・・1.8本以下を少ない群（78校）、2.5本以上を多い群（85校）

＊学校保健活動25項目についての実施の比較はX²検定を行った。
＊ＤＦ者発生率とＤＦＴ発生量は外的基準に、学校保健活動を説明変数として数量化二類による多変量解析を行った

結果

1. 学校を単位とした各学年におけるＤＦ者率の平均値、ＤＦＴの平均値は、洗口校とへ洗口校とではいずれも非洗口校で多く、両者ともに優位な差が認められた。
2. 洗口校におけるＤＦ者発生率平均は48％、ＤＦＴ発生量平均値は1.45本であり非洗口校におけるＤＦ者発生率平均値は60％、ＤＦＴ発生量平均値は2.20本であり、両者とも優位な差が認められた。
3. 学校保健活動は、実施率80％以上の項目が25項目のうち40％程度見られるが、50％未満の項目も30％前後見られる。洗口校と非洗口校とで実施率を比較すると、7項目（教職員の保健委員会、歯の保健指導計画、歯磨きカレンダーで指導、給食後の歯磨き、歯ブラシの点検と指導、保護者の公演講習会、役場等との協議会）で有意な差が認められた。
4. ＤＦ者発生率、ＤＦＴ発生量を少ない群と多い群とに群別して、学校保健活動の実施率を比較した結果、発生量が少ない群で実施率が高くX²検定により有意な差が認められた項目は、実施率が90％以上の項目を除く19項目のうち、学校保健委員会、職員の保健委員会、歯の保健指導計画、良い歯の児童の表彰、歯磨きカレンダーでの指導、臨時歯科健診、治療勧告、給食への配慮の８項目である。また、発生量が少ない群で実施率が高く、数量化二類を用いた解析の結果レンジの大きさから、前期8項目のうち治療勧告を除く7項目と保護者の公演講習会の実施が寄与している。
5. 以上から、小学生のう蝕の抑制には、学校内では保健委員を組織し、歯の保健指導計画を立て、全校でまた保護者とも連携を取り児童の歯科保健行動を助長する活動を実施すること、また、臨時歯科健診を実施することが重要である。

考察

1. う蝕の状況について

本研究の結果と先の本調査資料の一部である干場らの研究を比較すると、う蝕所有者率、1人平均う蝕数ともに高学年になるに従い本研究において小さな値を示しており、その差が大きくなっている。6年生のう蝕所有者率は洗口校では本研究61％に対して干場ら67％、非洗口校では本研究76％に対して干場ら80％であり、6年生の1人平均う蝕数は、洗口校では本研究1.64本に対して干場ら2.05本である。この違いは、干場らは断面調査（1990〜94年度の結果の平均）であり本研究では追跡調査であるため調査対象年度が異なっている。小学生のう蝕は近年減少傾向を示しており、本研究と干場らの結果との違いは調査対象年度の違いと考えられる。
2. う蝕の発生量について

学校歯科保健活動の盛んな岩手県平泉の小学校でDFTは、1年生（1984年）から６年生（1989年）の間に1.88本、通常の活動を行っている宮城県本吉町の小学校では3.94本新たに発生している。また、同時期の新潟県全小学校のDF者発生率は60.2％、DFT発生量は2.58本となる。本調査結果と比較すると近年のう蝕減少傾向が伺える。
洗口校と非洗口校のDFT発生量は、前者1.45本、後者2.20本であり両者間では優位な差が認められた。干場らは1人平均う蝕数からう蝕抑制率を31と算出したが、今回の追跡調査の結果からは34％と算出された。
3. う蝕発生量と学校保健活動との関連性について

う蝕の発生は家庭を中心とする生活環境に影響するところが多いが、他の一面では地域や学校を通じた影響も考えられこの方面の検討も重要である。
フッ化物がう蝕の抑制に効果があることはすでに多くの報告で述べられている。しかし、新潟県においても洗口校の割合は学校規模により異なり、小規模校では61％を占めるが大規模校では14％とわずかである。小規模校は町村部に多いことから、う蝕の抑制対策としてフッ化物を用いる際には、地域や学校規模の特性をも考慮すると良い。
学校保健委員会は設置を義務付けてはいないが、文部省ではその設置を推奨している。学校保健委員会あるいはこれに代わる教職員の保健委員会は、学校保健活動を実施するにあたり核となる機関であり、ここでの歯の保健指導計画の策定は歯科保健活動全般に影響する。今回の結果もこの点が反映されたものと考えられる。
小学生個人を対象とする具合的な保健活動では、う蝕の抑制に良い歯の児童の表彰、歯磨きカレンダーでの指導が寄与しており、これらはう蝕抑制行動への励みになったと考えられる。また給食への配慮、保護者の公演講習会において、う蝕抑制に寄与している。今日では8020運動を通じて良く噛んで食生活を営む重要性が、また、｢生活習慣病｣の名称を冠して日常生活習慣の改善が求められており、学校歯科保健活動も日常生活と結びつけ地域と連携していく必要がある。1995年には文部省から｢小学校歯の保健指導の手引き｣が出され、新たに問題解決型の保健指導が推奨され家庭やPTAとの協力が求められている。
以上のことから、小学生のう蝕抑制には、フッ化物を応用するとともに学校保健活動として、まず保健委員会を組織し、学校安全保健計画の中に歯に関する保健指導計画を立てて、教職員と保護者が一体となって児童の歯科保健行動を助長する活動を実施し、また、定期健康診断に加えて臨時歯科健診を実施することが重要であると考察された。　

＜研究の長所・短所＞

5年間の追跡研究で小学1年から6年生までのう蝕状況が明らかにされて、先行研究との比較も分かりやすく、考察もしっかりなされていた。

＜学校保健への寄与＞

定期健康診断で最も罹患率の高いう蝕について５年間にわたる追跡調査されており、新潟県における小学生のう蝕状況をほぼ正確に表していると考えられる。又、う蝕を減少させる為に有意な関連のあった学校歯科保健活動項目が明らかになり、今後の学校歯科保健の効果的な運営基準が明確になった。これは新潟県のみならず全国的な学校歯科保健活動においても活用できると思われる。

＜私見＞

　私が小学生時、フッ化物洗口は学校で行われていなかった。そして今まで未だ経験したことがない。論文中にもあったのだが、全国的に見ると洗口校はかなり少ないとのことだ。フッ素がう蝕を予防することは様様な研究結果からも明らかであるにもかかわらず、学校保健で浸透していないのは何故か、興味がある。本文中にあるように、「小学生のう蝕抑制には、フッ化物を応用するとともに学校保健活動として、まず保健委員会を組織し、学校安全保健計画の中に歯に関する保健指導計画を立てて、教職員と保護者が一体となって児童の歯科保健行動を助長する活動を実施し、また、定期健康診断に加えて臨時歯科健診を実施することが重要である」と言及されており、この効果的な学校歯科保健活動が積極的に採り入れられたらと思う。

TOPへ戻る