Social Problem-Solving Sills Training

Social Problem-Solving Sills Training
A Competence-Building Intervention with Second to Fourth-Grade Children
Rger P.Weissberg , Ellis L.Gesten
American Journal of community psychology;9;411-423;1981

報告者：大島知恵（学校保健学教室）

選定理由：

現代社会における小子化や核家族化等による人間関係の希薄化は、子供たちにとって対人関係の学習をする機会を減少させているといえる。また、社会的スキルが発達していない子供は、精神的な健康だけでなく将来の学業成績にも影響を及ぼすこともわかっている。今後このような社会の中で、円滑な対人関係を学習する一つの場として、学校（学級）が重要な場になってくるのではないかと考える。よって、実際の学校現場におけるスキルトレーニングの方法等を学ぶためにこの論文を選定した。

先行研究レビュー：

Cowen(1977)とSpivackとShure(1974)の研究は、子供たちが対人関係の努力と、適応を最大限にする能力をトレーニングする初期予防のための一般的な方法を提案した。彼らが提案した理論系統は、 (a)中心となるスキルを明らかする。 (b)これらのスキルを査定するための信頼性、妥当性を発達させる。(c)スキルを教えるための、年齢に適切なカリキュラムのデザイン。(d)スキルの獲得が、社会的適応の改善を導くかどうかを決定する。 (e)得たものが持続するか証明する。というステップをふんでいる。

Spivack、PlattそしてShure(1976)の研究では、ICPS（Interpersonal Cognitive Problem Solving）トレーニングカリキュラムが、先生や母親、低所得者、黒人、スラム街の就学前と、幼稚園の子供に教えられ、トレーニングされた子供たちは、一貫してコントロール群より別の解決法を考えること、重要な考え、そして教師が判定した適応度が改善していた。さらに、別の解決策を考えることや、適応の獲得は、１年から２年後のフォローアップにおいても持続していた。

ElardとCaldwell(1979)の７２回のトレーニングプログラムは５０％の少数民族が在籍している都市部の４，５年生を対象に行われ、教師による適応の判定度や別の解決策を考えるスキルの両方が増加がしたが、ICPSと適応の獲得の間にのつながりについて調べなかったため、ICPSの改善または、他のプログラム内容が、適応の獲得を成立させるのかどうかはっきりしていない。

Weissberg、Gesten、Rapkin、Cowen、Davidson、Flores de ApodacaとMckim(1981)らの研究では、の都市部に住む低所得者の３年生と、都市近郊部の中流階級の３年生を対象に５２回の練習プログラムを実施したところ、いくつかの認識と行動の問題解決測定において、プログラムをうけた子供たちの行動が改善したという結果になった。教師による判定においては、しかしながら、都市近郊のプログラムを実施した子供たちがコントロール群より増加はしたけれども、都市部の子供たちには逆であった。著者らは、都会の子供の否定的な適応の結果をカリキュラム上の問題、都市介入群間のプログラム前における適応状態のミスマッチ、教師による判定のバイアスが原因であると考えた。

要約：

＜目的＞

以前の研究に修正を加えたSPSカリキュラムをもとにして、都市近郊部、都市部の２～４年生にSPS(Social Problem Solving)プログラムを実行することによって、子供の問題解決スキルと行動の適応が改善し、これらが関連しているということを検証するため。＜対象＞都市部、都市近郊部に住む２～４年生の563人。

（実験群332人、コントロール群231人）

＜方法＞

SPSプログラムカリキュラム

次のステップを週３回、４２回のレッスンでトレーニングした。

１）気分を動揺させる感じ（「あまりよくない））を探す。
２）何が問題かを正確に言う。
３）目標を決定する。
４）行動する前に考えてやめる。
５）考えられるだけの解決策をできるだけ多く考える。
６）次に何が起こるかを前もって考える
７）本当によい解決策があるときは試してみる。
８）もし最初の解決策がうまくいかなかったらもう一度試みる。これらは、①自分自身や、他人の気持ちを感じる。②問題を知覚し、確認する。③他の解決策を考える。④結果の考慮。⑤問題解決の統合の５つからなっており、教師と、トレーニングされた２人の学生によって教えられた。

アセスメントの方法

問題解決能力と行動の適応に関して、事前、事後に評価された。また、クラス内におけるソシオメトリックテストも実施された。２ヶ月後には、無作為に選ばれた６９人にフォローアップテストが実施された。

問題解決スキル獲得の測定
Open middle test、Simulated behavioral problem-solving test、Problem-solving―interview、Problem-solving abilities scaleが実施された。

適応の測定
Child behavior rating scale（教師による判定）、ソシオメトリックテストが実施された。

＜結果＞各グループの平均は多変量分散分析と、分散分析を使って比較された。対象者のない変数や、集団内のいくつかの要因を合計した変数は、多変量分散分析グループからはずし、分散分析によって分析された。

問題解決スキルの獲得

実験群は、コントロール群に比べていくつかの問題解決スキルで有意に改善した。
実験群の方が事後のインタビューで、SPSプログラムの原理についてより理解していた。
事後のシュミレーションテストでは、実験群の方がコントロール群より行動的な解決ができ、解決策のバリエーションも有意にみられた。
都市部の子供たちより都市近郊部の子供は、行動的な解決を試みることができた。
２年生より４年生の方が問題解決にかかった時間が長かった。

適応

事前テストの時点で、いくつかの項目において、事件群、コントロール群に差異が見られた。
ポストテストにおいては、実験群が、引っ込み思案－不安、総合的な問題、総合的な能力、全体的な好感度、全体的な学校適応度においてコントロール群より有意に改善していた。
同級生によるソシオメトリック評価は事前、事後に有意な差は見られなかった。

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＜考察＞

今回使用した修正された４２回のプログラムは、都市、都市近郊部の子供たちの問題解決スキルと適応を改善した。地理的、そして年齢にわたってのトレーニングの一貫した影響は、このカリキュラムが様々な環境において有効に使えることを提案した。
対人関係の問題解決において、このプログラムは有効であるという結果であった。
適応に関しての事後の結果は、希望を持たせるものではあったが、事前テストにおいて２群に差が見られたことから、この結果を一般化するということは限界がある。
問題解決スキルの獲得の増大と、適応はこの研究において、本質的には関連がなかった。
今回の研究結果は、SPSトレーニングアプローチが、可能性として、一次予防的な方法として有効であることを提案している。

　
意見：

研究方法において、大勢の対象者と教師を使っていたが、マニュアルを作成したり、トレーニングを実施する側への相談等も充実させて、できるだけ偏りがでないよう配慮されていた点がよかったと思う。
たくさんのアセスメントを使用し、あらゆる面からスキルの獲得や、行動的適応を、評価していた点がよかった。
地域別や、学年別、性別においての結果や、考察があまり述べられていなかったので、これらについてもう少し詳しく知りたかった。

学校保健への寄与：

以前の研究を参考にしてながら改善されたプログラムを、マニュアル化することによって、日常において教師が生徒に社会的問題解決スキル等を教えることができる。
SPSトレーニングアプローチは、問題解決スキルを向上させ、適応状態を改善させることから、精神疾患の一次予防として学校で活用することができる。

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