2010.09.13.
新垣真太郎
Self-efficacy partially
mediates the effect of a school-based physical-activity intervention among
adolescent girls
Preventive Medicine 38 (2004) 628–636
Abstract
背景：本研究は白人及び黒人の青春期の女子の間の身体活動向上の媒介変数として社会的認識理論（Social-cognitive theory: SCT）に由来する変数を用い、身体活動のための生活習慣教育プログラム（Lifestyle Education for Activity Program: LEAP：普通科学校を基盤とした教育と学校環境の改善に重点を置いた介入）の効果を評価した。
方法：参加校は、人種、地域（都市部・郊外・田舎）、授業構成によって対になる24の高等学校で、無作為にコントロール学校（n=12）と介入学校（n=12）に分けられた。コントロール学校は1038人で、介入学校には1049人の女子学生が在籍している。多成分介入は体育教科及び健康教育指導に含まれる教育課程によって、自己効力感の強化と行動スキルの発達を強める。主要なアウトカムは自己効力感、結果期待値、目標設定、満足感及び身体活動とした。
結果：潜在変数の構造方程式モデリングは（1）自己効力感及び満足感は同時に身体活動と横断的関係を示し、（2）介入は自己効力感、目標設定、及び身体活動に直接的な効果を示し、また、（3）自己効力感が部分的に身体活動介入の効果が媒介したことを示した。
結論：本研究は無作為化比較試験における自己効力感を操作した結果、白人及び黒人の女子学生における身体活動を向上させるという最初のエビデンスを提供した。本結果は女子における身体活動向上を目的とした介入に対し、自己効力感を目的変数又は媒介変数として使用することへの一助となる。
2010.09.06.
具志堅徳仁
Proximity of Fast-Food Restaurants to Schools
and Adolescent Obesity.
American Journal of Public Health,
2009, 99 (3), 505-510
＜要約＞
目的：カリフォルニアの学校近隣のファストフード店と中高生の肥満との間の関係を検討した。
方法：青少年の肥満と学校へのファストフード店近接性との関連を推測するために、（2002~2005年のカリフォルニア健康児童調査から得られた）50万以上の青少年のジオコード・データと多変量回帰モデルを用いた。
結果：学生・学校レベルの特徴を調整した後、学校近隣（0.5マイル以内）にファストフード店がある生徒は、ファストフード店が学校の近くにない若者と比べ、(1)果物・野菜摂取量がより少なく、(2)ソーダの摂取量がより多く、(3)超過体重（オッズ比[OR]＝1.06；95%信頼区間[CI]＝1.02 – 1.10）または肥満（OR=1.07；95％CI=1.02 – 1.12）である可能性がより高かった。結果は、（他の近隣施設と比べた）ファストフード店での食事に関して独特で、その他の危険行動（喫煙）は観察されなかった。
結論：低質な食環境への曝露は、青少年の食習慣や肥満に重大な影響を与える。学校へのファストフード店の近接を制限した政策介入は青少年の肥満の減少の一助となり得るだろう。
2010.08.30 下門健人
Social
capital, self-esteem, and use of online social network sites:
A
longitudinal analysis
Journal of Applied Developmental
Psychology 29 (2008) 434–445
要約
本研究では、ネット上のソーシャルネットワークサイト（本研究ではアメリカで最も人気のあるフェイスブックというサイトを使用）の使用強度と、精神的な健康状態（自尊心・人生満足度）、及び橋渡し型ソーシャルキャピタルとの関係性を調査しました。対象者はアメリカにおける規模の大きな大学の学生で、研究に使用された対象者数は合計で約800名となっています。この内、18名の男女に限っては質問紙調査の他にインタビューを行ない、より詳細に、フェイスブックの使用が橋渡し型ソーシャルキャピタルにどのように影響しているのかを検討しています。フェイスブックの使用の強度と橋渡し型ソーシャルキャピタルとの関係性を明らかにするために、2年間に渡るデータの、人生の満足度と自尊心からの影響をコントロールし分析しています。また、自尊心に関してはソーシャルキャピタルの結果と強く結び付いているということが明らかになりました。自尊心は、フェイスブックの使用強度と橋渡し型ソーシャルキャピタルとの間をモデレイト（加減・抑制）するのに役立つことがわかりました。つまり、自尊心が高い学生よりも、低い学生の方がフェイスブックの使用から得られる利益が高いということを示しました。自尊心が低い若者は、人と接触する際に多くの困難があることが知られており、そこでフェイスブックの使用が、その障害を緩和する役割を持っていると考えられます。特に重要な発見は、現代の若者において、多種多様なソーシャルキャピタルを形成し、維持するためにソーシャルネットワークサイトは非常に重要な意味を持っているということです。
2010.08.23 諸喜田祐立
Reducing
Risk, Increasing Protective Factors: Findings from the Caribbean Youth Health
Survey
Journal of Adolescent Health, 2004
35: 493-500
Abstract
目的:
健康危険行動の割合,
健康危険行動とリスク要因および保護要因との関連性・予測力を確かめることである.
方法:
分析には, 1997年のCaribbean Youth Health Surveyのデータを用いた.
従属変数は,
｢暴力行為｣｢性行為｣｢喫煙行動｣｢飲酒行動｣である.
最も強力なリスク要因および保護要因を確かめ,
健康危険行動を予測するモデルを作り出すために,
ロジスティック回帰分析を行なった.
結果: Rage (激しい怒り)
が,
男女・全年齢で, 4つの健康危険行動の最も強力なリスク要因であった.
また, School connectednessが,
最も強力な保護要因であった.
ほとんどのアウトカムで,
リスク要因を減らすよりも,
保護要因を増やしていく方が,
同等以上の健康危険行動への関与の削減力をもっていた.
結論:
本研究は,
脆弱な青少年期の生活で,
単にリスクを減らすのではなく,
保護要因を強化することの重要性を示唆する.
2010.08.16 髙良美乃里
Association Between Media Use in Adolescence
and Depression in Young Adulthood: A
Longitudinal Study
Arch
Gen Psychiatry. 2009;66(2):181-188
Abstract
目的：青春期の電子メディア曝露と成人早期の抑うつ症状の出現との関係を評価すること
仮説：青春期の過度のテレビ視聴時間が成人早期の抑うつの発達と関係している、テレビの曝露がビデオカセット、コンピュータゲームまたはラジオの曝露より強力である、テレビ曝露と抑うつの関係が男性よりも女性で強い
方法：National Longitudinal Study of Adolescent
Health（Add Health)
のwave 1～3のデータを用い、ベースラインで抑うつ症状を示さなかった4142名の対象者のメディア曝露と7年後の抑うつ症状の出現との関係を評価する
結果：若者のテレビ視聴と総メディア曝露時間は、抑うつと最も密接に関係していることを示した
結論：本研究はテレビ曝露と全体的なメディア使用に特定して、若者のメディア使用と成人早期の抑うつ症状の発達との関連があることを示した。これらの発見は、更なる研究方法と抑うつの患者者数を減らすことを目的とした介入が重要であることを示唆する
2010.08.09 新垣真太郎
Web-Based
Physical Activity Intervention for College-Aged Women
International Electronic Journal
of Health Education, 2007; 10:126-137
Abstract
この研究で、女子大学生のウォーキング習慣の増加を目的としたインターネットを使った身体活動介入の効果を2群に分けて比較を行う。南西部の公立大学から、女子学生(N=112)を無作為に介入群と対照群に割り当てた。4週間に渡る介入実験の特徴は、インターネットを用いた双方向配信による反復測定である。対照群の参加者には自己の活動を変えないように依頼した。ウォーキング習慣は万歩計で日々の歩数を測って評価した。データは反復測定分散分析(Repeated-measures analysis of variance: RM-ANOVA)を用いて分析した。介入を受けた女子学生(介入群)の平均歩数(歩/日)は38.8%上昇し、一方、介入を受けなかった女子学生(対照群)の平均歩数(歩/日)は2.1%のみ上昇した(F(1)＝2.61、p=.001)。ウェブ経由の身体活動介入は女子学生の日々のウォーキングを短期的に増加させた。
Key
words: Physical Activity(身体活動), Females(女性), Pedometer(万歩計)
2010.08.02 具志堅徳仁
Are fast food restaurants an environmental
risk factor for obesity?
International Journal of
Behavioral Nutrition and Physical Activity, 2006 3(2): 1-6
ABSTRACT
目的：ファストフード店は増加しており、そして肥満と関連している。本研究は、自宅や職場近隣のファストフード店が体重と関連しているかどうかを検討した。
方法：ミネソタ居住者1033名への電話調査から、身長と体重、レストランでの食事頻度、そして職場と自宅の住所を調べた。レストランの自宅や職場への近接性はGlobal Index System（GIS）を用いて検討した。
結果：ファストフード店での食事は、子どもがいること、高脂肪食、そして肥満度指数（BMI）とポジティブに関連しており、野菜摂取や身体活動とネガティブに関連していた。ファストフード店の自宅や職場への近接性は、そこでの食事やBMIと関連がみられなかった。非ファストフード店の近接性は、BMIとの関連はみられなかったが、そこでの食事の頻度と関連していた。
結論：ファストフード店の近接性と肥満との間の関係性を発見できなかったのは、方法論的な弱さ（例えば、『ファストフード』や『近接性』の定義や、レストラン近接性の均質性）が原因かもしれない。あるいは、ファストフード店の拡散は肥満の大きな固有の原因ではないのかもしれない。
2010.06.07 下門健人
Social capital does matter for adolescent
health: evidence from the English HBSC study
Health Promotion International
2009 24(4): 363-371
要約
ソーシャルキャピタルは、様々な社会的、そしてコミュニティー属性によって形成されている。また、個人がソーシャルネットワークやコミュニティーと関係性を持つと言うことは、健康にも幸福感にも影響を与えているという認識から、ソーシャルキャピタルという概念は生じた。国レベル、世界レベルにおいて思春期の健康における堅固で複雑な不平等は存在している。しかし、ソーシャルキャピタルは、保護因子として、不健康な結果を減少させるのを助けてくれるだろう。この研究の目的は、若者の健康関連行動や幸福感、健康とソーシャルキャピタルとの関連性を明らかにし、ソーシャルキャピタル指標やソーシャルキャピタルの社会範囲の重要性を測定し、また評価することである。調査対象はイギリスの８０校の中の１１~１５歳の子どもで、総数は6425人、これらは無作為抽出を行ない選ばれた。アンケートはHealth
Behavior in School Aged Children (HBSC)を使い、集められた。この研究では、ソーシャルキャピタルが若者の健康の為には重要であることを示し、ソーシャルキャピタル指標と健康や健康関連の結果の間に統計的に重要な関係性が見つけられた。例えば、家族への属性が低い若者や近所との関わりが低い若者は、それぞれの「高い」を示した若者に比べ、２倍程度健康度が低いという事が示された。また近所との関わりが低いと果物や野菜の消費量が低いという事がわかった。しかしながら、全体的に見て、様々な健康行動やソーシャルキャピタルの指標を立証するには、更なる研究が必要であろう。
2010.05.31 諸喜田祐立
School connectedness and daily smoking among
boys and girls: the influence of parental smoking norms?
European Journal of Public Health,
2005 15(6): 607-612
背景:
本研究の目的は,
デンマークの学童の間に,
学校連結性と喫煙行動の関連があるかどうかを調べること,
そして,
この関連に,
両親の喫煙態度や喫煙行動が影響を及ぼすかどうかを検討することであった.
方法:
データは, 1998年のHealth Behaviour in School-Aged Children
(HBSC)のデンマークのデータを用いた.
分析は,
デンマークにおける学校の無作為標本の中から,
質問紙に基づく, 9学年の生徒1,537名のデータを用いて行った.
結果:
男女の学校連結性と喫煙行動には,
独立した負の関連がみられた.
生徒の喫煙行動に対する両親の喫煙態度は,
この負の関連を男子の間で,
有意に修飾した.
女子の間の修飾効果は,
より小さかった.
両親の喫煙行動は,
男女どちらの学校連結性と生徒の喫煙行動の関連をも有意に修飾しなかった.
けれども,
女子の間では,
修飾傾向がみられた.
結論:
デンマークにおける思春期の若者の喫煙行動は,
複雑な喫煙規範の経験の交互作用によって影響を受けているかもしれない.
思春期の若者の学校生活における喫煙行動に焦点を当てた計画や予防プログラムに関する研究は,
家族の喫煙規範を考慮する必要がある.
加えて,
女子の喫煙行動が示すような性の重要な役割を強調する結果は,
男子の喫煙行動よりも,
制限した社会的影響に敏感であるかもしれない.
2010.05.24 髙良美乃里
Patterns
of Adolescent Physical Activity, Screen-Based Media Use, and Positive and
Negative Health Indicators in the U.S. and Canada
Journal of Adolescent Health, 2009
44: 493–499
目的：若者の身体活動とスクリーンに基づくメディア使用が身体的社会的健康の指標にどのように関係するか、また、これらの関係の国ごとの違いを調べること
方法：6～10年生のアメリカ（N 14,818）とカナダ（N 7266）の生徒の全国的代表サンプルでHealth Behavior in School-Aged Children
cross-sectional surveysに使用された質問紙と方法を用いた。調査項目は、PA、SBM、ポジティブ健康指標（健康状態、自己像、生活の質と家族や仲間関係の質）とネガティブ健康指標（健康不満、身体的な攻撃性、喫煙、飲酒とマリファナ使用の頻度）についての質問を含んだ。
結果：年齢と性を調整した回帰分析では、ポジティブ健康指標は身体活動とポジティブに関係し、ネガティブ健康指標は身体活動とネガティブに関係していた。しかしながら、身体活動は身体的攻撃性と有意な関連があった。SBMのパターンは正反対だった。SBMはほとんどのポジティブ健康指標とネガティブに関係し、いくつかのネガティブ健康指標とはポジティブに関係していた。SBMは仲間との関係の質と明らかにポジティブな関係があった。いくつかの関係の強さは国家間で違いがみられたが、これらのパターンは両国とも基本的には同じだった。
結論：2カ国の若者の全国的代表サンプルの調査は、PAのポジティブな身体的、社会的健康とSBMのネガティブな健康とのエビデンスを示した。これらの結果は若者のPAを増やして、SBMを減少させる活動を正当化する。
2010.05.17 新垣真太郎
Can
email prompting minimize the decrease in wintertime physical activity levels?
International Electronic Journal of Health
Education, 2007; 10:85-94
Abstract
この研究の主な目的は、冬の季節の間に大人の身体活動の減少を減らすために電子メールによる注意喚起(励まし)による効果を評価することである。加えて、第2の目的は、(1)電子メールによる身体活動に対するモチベーションの強化に関する評価と、(2)電子メールキャンペーンの認識を評価することである。今回の身体活動介入研究にノースダコタ州から、農業相談員81名が参加した(N=81)。参加者は、身体活動に関する電子メールによる注意喚起(励まし)を週2回、16週間に渡って受け取る介入群(N=39)と、いかなる介入を受けない対照(コントロール)群(N=42)に分類された。身体活動に対するモチベーションと電子メールの認識に関するデータは、標準的なアンケートを通して集められた。身体活動レベルはInternational Physical Activity
Questionnaires(IPAQ)を用いて測定した。データの回収は秋半ば(介入前)と早春(介入後)の2回行われた。冬季中において、IPAQの測定値はコントロール群と介入群の両方で全体的に身体活動が減少した(それぞれ、-317.0METs/週 vs. -208.2METs/週)。しかし、スローガンを思い出すことが出来た介入群の身体活動レベル(IPAQ測定値)はコントロール群と比較し活発でした。認識レベルの両極端にある参加者間の身体活動レベルの有意差は、身体活動に対する電子メールキャンペーンの潜在的有効性を示した。
2010.05.10 具志堅徳仁
Children’s fruit and vegetable
intake: associations with the neighborhood food environment
Preventive Medicine 2008 46: 331-335
ABSTRACT
目的：異なるタイプの食料品店の利用可能性と子どもたちの果物や野菜の摂取量との関係を検討した。
方法：オーストラリアに住む5～6歳児340名と10～12歳児461名それぞれの両親に、2002年3月の最終週に彼らの子どもたちが14種の果物や13種の野菜をどれくらいの頻度で食べたかを尋ねた。自宅近隣の以下の食料品店（八百屋；スーパーマーケット；コンビニエンスストア；ファストフード店；レストラン、カフェ、持ち帰り用食料品店）の利用可能性を測定するために地理的情報システム（GIS）を用いた。食料品店へのアクセスに準じた2回／日以上の果物摂取、3回／日以上の野菜摂取の可能性を検討するためにロジスティック回帰分析を行なった。
結果：全体的に、子どもたちの62.5%は2回／日以上果物を食べ、3回／日以上野菜を食べていた。自宅の近くにより多くのファストフード店（OR = 0.82、95%CI = 0.67 – 0.99）やコンビニエンスストア（OR
= 0.84、95%CI = 0.73 – 0.98）があると、2回／日以上果物を摂取する可能性はより低かった。コンビニエンスストアの密度と3回／日以上野菜を摂取する可能性は反対に関連していた（OR = 0.84、95%CI = 0.74 – 0.95）。スーパーマーケット（OR
= 1.27、95%CI = 1.07 – 1.51）またはファストフード店（OR
= 1.19、95%CI = 1.06 – 1.35）からより遠くに住んでいる子どもたちは3回／日以上の野菜摂取可能性が高かった。
結論：自宅近隣のファストフード店とコンビニエンスストアの利用可能性は子どもたちの果物や野菜摂取にネガティブな影響を及ぼしていた。
2010.04.26 下門健人
Family structure and children’s physical and
mental health
Health Affairs, 2007 26(2):
549-558
要約：この論文は2003年の子どもの健康調査を基にしており、子どもの家族構成と身体的、精神的健康の関係性を調べています。子どもは、シングルマザーの家庭や祖父母だけの家族構成よりも実の両親がいる家庭で育ったほうが、より健康だということが言われています。シングルマザーの家庭や祖父母だけの家庭は、実の両親がいる家庭に比べて健康レベルが低いが、人口調整では実際の格差は減少しています。実の両親がいる家庭の子供と、一般的なシングルファザーの家庭の子供は精神的に同じぐらい健康であり、また身体的な健康は実の両親がいる家庭の子供よりもシングルファザーの家庭の子供の方が健康的であるという見積もりが出ました。
2010.04.19 諸喜田祐立
Poor social relations and adverse health
behavior: stronger associations in low socioeconomic groups?
International Journal of Public
Health, 2010 55: 17-23
目的:
社会的関係性の乏しさは,
不健康な行動をとる一因となる.
本研究は,
この関連と低い社会経済的地位の役割を調べた.
方法:
われわれは,
社会的関係性と社会経済的地位の2変数を複合したものと健康行動との関連について調べた.
社会的関係性には,
ネットワークとサポートが含まれた.
健康行動は,
喫煙行動,
栄養摂取不足,
身体不活動について分析した.
社会経済的地位は,
収入と学歴を用いた.
ドイツの地域住民をベースにした疫学的研究の横断的データ (45から75歳の男女4,814名)
を分析した.
結果:
社会的隔離の状態であることは,
一貫して健康悪化行動と関連し,
ソーシャルサポートは,
適度な効果を示した.
社会的関係性の乏しさと社会経済的地位の低さの組み合わせは,
各要因のみの時よりも,
健康悪化行動との強い関連を示した.
しかしながら,
超加法的ではなかった.
結論:
慢性疾患の進行における健康悪化行動の重要性を考えれば,
結果は,
社会環境と社会経済構造への公衆衛生的介入の妥当性を強調する.
2010.04.12 髙良美乃里
Longitudinal
and Secular Trends in Physical Activity and Sedentary Behavior During
Adolescence
Pediatrics,
2006 118:
e1627-e1634
ABSTRACT
目的：思春期のステージにいる若者の体重と関係した健康習慣の縦断的、経年的傾向についての小さな疫学的研究である。特に、様々な座位行動習慣についての最近の傾向について調べた有効なデータはほとんどない。本研究の目的は思春期の若者の身体活動や座位行動習慣の様々なコホートの多くの縦断的で、経年的な傾向について評価することである。
方法：5年間の縦断研究であるEAT-2プロジェクトは、思春期早期から思春期中期、思春期中期から思春期後期の縦断的な変化を観察するものである。EAT-2は1999年から2004年までの思春期中期の健康習慣の傾向について調査している。本研究で使用した混合モデル回帰分析の主なアウトカムは中強度の身体活動、テレビ・ビデオ視聴、余暇時間のコンピュータ使用の1週間あたりの時間のセルフレポートである。
結果：我々の結果は、中強度の身体活動の大きな縦断的変化があること、特に女子でそれがみられることを示した（思春期早期から中期で5.9-4.9h/w減少、思春期中期から後期で5.1-3.5h/w減少）。またコンピュータ使用時間はの変化は特に男子でみられた（思春期早期から中期は11.4-15.2h/w増加、思春期中期から思春期後期10.4-14.2h/w増加）。最近の傾向としては、思春期中期の若者のコンピュータ使用は1999年から2004年で飛躍的な増加を示した（女子は8.8-11.1h/w増加、男子は10.4-15.2h/w増加）。
結論：思春期は2つの縦断的な中強度の身体活動の減少と、縦断的傾向にも経年的傾向にもコンピュータの使用時間の増加などの不健康な活動パターンの変化を経験する。習慣を変えるような大規模で様々な効果的なヘルスプロモーション政策の発展は、思春期の若者や成人早期の健康で活発なライフスタイルの長期的なプロモーションになるだろう。